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【実施報告】マレーシアの技術系企業5社が来日!『TECH GARAGEセミナー〜Malaysia–Japan Technology Connect〜』を開催

2026年11月2日(月)、TAKANAWA GATEWAY CITY Link Scholars’ Hub(LiSH)にて、マレーシア科学技術&イノベーション省傘下の科学技術アクセラレーターMRANTIと『Tech Garage Seminar in Japan〜Malaysia–Japan Technology Connect〜』を共同開催しました。マレーシアの技術系企業5社が来日し、日本の企業・大学・機関など18組織から27名が参加しました。

本セミナーでは、マレーシア政府のNTIS(National Technology and Innovation Sandbox)に参加する技術系企業のうち日本展開を目指す企業と、新たな技術や連携先を探す日本の企業が直接出会い、互いの強みを生かした協業の可能性を探りました。

リバネスの上野による歓迎の挨拶に続き、会場のLiSHを代表してJR東日本ビルディングのNiels Erdkamp氏、共催のMRANTIからIbnu Mohamad氏が登壇しました。MRANTIは、国境を越えた技術の実証と事業化を後押しする国際連携の枠組み「Global Testbed & Sandbox Alliance(GTSA)」を推進しており、本セミナーもその取り組みの一つです。開会式の締めに、参加企業であり、リバネスの出資先でもあるtonari株式会社 (https://tonari.no/ja/) によるライブデモも行われました。

登壇者:株式会社リバネス 上野

JR東日本ビルディング株式会社 Niels Erdkamp氏

MRANTI Ibnu Mohamad氏

農業、都市緑化、ヘルスケア、現場業務、施設管理と分野の異なる5社が、各10分のピッチで自社技術を紹介し、日本での協業パートナーや実証先を呼びかけました。このうちRich Trees ConsultancyとIpinfra Networksは、リバネスがマレーシアで開催する「TECH PLANTER」の参加企業でもあります。

5社ベンチャーの発表様子

 

登壇企業(発表順):

  • Braintree Technologies Sdn Bhd(Arif Makhdzir氏):現場業務を支えるエージェント型AI
  • Rich Trees Consultancy Sdn Bhd(Nik Aidi氏):AIによる都市樹木の健康状態・倒木リスクのモニタリング
  • Ipinfra Networks Sdn Bhd(Suzairi Abdul Rahman氏):AI・IoTを活用したスマート畜産
  • GreenSHeart Sdn Bhd(Dr Nik Nailah Abdullah氏):心不全患者向けAIヘルスアシスタント
  • Crave Asia Sdn Bhd(Sean Tan氏):カメラ映像を活用した施設管理AI

 

ピッチの後は、日本側の参加者一人ひとりが所属と関心を紹介し、ネットワーキングへ移りました。メーカー、スタートアップ、在日マレーシア政府機関と、立場の異なる参加者が、関心のある企業と直接言葉を交わしました。最後にリバネスの上野が閉会の挨拶を行い、全員での記念撮影で幕を閉じました。

マレーシアの技術と日本の企業が出会い、新たな協業の可能性を探る機会となりましたら幸いです。リバネスは今後も、東南アジアと日本の技術・人・企業をつなぐ場をつくり続けていきます。登壇企業との個別面談や、東南アジアの技術系企業との連携に関心のある方は、お気軽にお問い合わせください。

 

<<本件に関する問い合わせ>>

担当:株式会社リバネス 神藤・ザフィラ

MAIL:[email protected]  

Dr. Takumi Jindo

Leave a Nest Vietnam Co., Ltd., Managing Director / Leve a Nest Co., Ltd., Local Development Division and Group Creation Department / Nagoya University, Visiting Associate Professor / Ph.D. in Engineering (major in organic crystallography, dyes and pigments), studied in Yokohama National University, Japan, and KU Leuven, Belgium. A Science Bridge Leader pursuing the theme of “Creating cross-border structures which can solve issues using science and technology”

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